企業は多言語人材を十分に活用していない、調査で判明

2025年7月23日掲載
執筆：クレア・ミュア（hrmagazine.co.uk）

翻訳サービス企業である DeepL の調査によると、企業の経営者は新規採用において外国語能力を求めているにもかかわらず、これまでで最も多言語に堪能な世代であるZ世代のプロフェッショナルのうち、職場でその語学力を活用できているのはわずか14％にとどまっていることが明らかになった。

HR Magazineは専門家に対し、採用後における語学人材戦略を人事担当者がどのように見直すべきか、また包摂的な言語文化をいかに構築できるかについて意見を求めた。

DeepLが英国のビジネスパーソン2,500人（うち経営者500人を含む）を対象に実施した調査結果は、7月15日に公表された。それによると、外国語能力は採用時において2番目に重視されるスキルであることが分かった。

しかし、多言語人材を採用した後については、41％の従業員が「職場では他言語を話すことがまったく奨励されていない」と回答している。一方で、61％の経営者は「新規採用時に語学力を常に、あるいは頻繁に考慮している」と答えている。

採用企業マディソン・バークリーの共同創業者であるニナ・ツァイラーバウアー氏はHR Magazineに対し、「この調査は、語学力を持つ人材が配属後に十分活用されていないことを示している」と述べた。

同氏は、「語学力を単なるチェック項目として採用するのは無駄だ」と指摘し、人事チームに対し、語学能力を顧客エンゲージメント戦略やディールメイキングにどのように組み込めるかを検討すべきだと助言した。

「文化的なニュアンスを理解し、市場を越えて関係を構築できるプロフェッショナルへの需要は高まっています」と同氏は付け加えた。

エグゼクティブサーチ企業フリースバーグ・アンド・パートナーズ・インターナショナルのグローバル展開責任者であるマールテン・ファン・デ・サンデ氏は、「外国語能力は単なるスキルではなく、戦略的優位性です」とHR Magazineに語った。

同氏は次のように述べている。「異文化間でコミュニケーションが取れる人材は、組織の国際展開を支援し、顧客関係を強化し、より高い共感力と影響力をもって多様なチームを率いることができます。」

社内コミュニケーションおよび従業員エクスペリエンスのコンサルティング会社CommsRebelの創業者であるアドヴィタ・パテル氏は、「語学力で採用することは出発点にすぎません」と述べた。

「本当の機会は、言語と文化的知性の両方を重視する職場を構築することにあります。人事が本当に多様な人材の力を引き出したいのであれば、単なるチェックリスト的な採用を超え、真に包摂的な言語文化を育む必要があります」と同氏は説明した。

パテル氏は、翻訳ツールや多言語コミュニケーションを当たり前のものにすること、さらにプロジェクトや会議、意思決定において文化的視点を積極的に活用することを推奨している。

「言語と文化的知性の両方を受け入れることで、組織は帰属意識を高めるだけでなく、より革新的になり、グローバルな世界で成功するための力を高めることができます」と同氏は述べた。

なお、DeepLは市場調査会社Censuswideに委託し、オフィスや同僚間で異なる言語が話されるグローバル企業に勤務する英国の成人2,501人を対象に調査を実施した。データは2025年5月8日から19日にかけて収集された。